教育費の貯め方~学資保険に頼らないで子供の学費を貯めるのは可能か

子どもが生まれると保険会社から「学資保険」を勧められたりして、「教育費を貯めなければ」と思いますよね。

小学校、中学校、高校、大学と子どものライフステージが上がっていくにつれて、教育費もそれなりにかかってきます。

大きな出費に対応できるように、早めに少しずつでも貯蓄をしていかなければなりません。

教育費を貯めるにはどういった方法があるのでしょうか。

それぞれの貯蓄方法のメリット・デメリットをご紹介します。

ご自分の家庭にあった貯蓄方法で、教育費を無理なく貯めていきましょう!

今回のポイントは以下の8つです。

・子ども1人が大学卒業までに必要な教育費は、最低1,000万円以上!
・意外な見落とし費用があるので、余裕をもった貯金が大事
・老後貯金と教育費はバランスをとるように貯めていく
・情報収集とシミュレーションで上手に貯めていく
・定期預金や積立貯金は、金利の良い銀行に変えると手取りが大きく変わる
・学資保険などの保険商品は、返戻率・途中解約・受け取り期間に注意
・投資でお金を増やす場合は、貯蓄という柱に余裕があるうえで行う
・教育費を貯めているリアルな声を聞くには、ブログが一番!

それでは順番にみていきましょう!

教育費の基礎知識

必要な教育費は?

①いつまでに、いくら?

子どもが産まれて「教育費を貯めておかなきゃ」と思った時に、一体「いつまでに」「いくらまで」貯めればいいと思いますか?

子どもがどのタイミングで公立に行くのか私立に行くのかによって、その教育費は大きく異なります。

文部科学省と独立行政法人日本学生支援機構(JASSO)が2年に一度行なっている学習費の調査結果を簡単にまとめると、以下のようになります。

表1 平成28年度学習費・学生生活費調査結果

1年間 合計
公立 私立 公立 私立
幼稚園 ¥233,947 ¥482,392 ¥701,841 ¥1,447,176
小学校 ¥322,310 ¥1,528,237 ¥1,933,860 ¥9,169,422
中学校 ¥478,554 ¥1,326,933 ¥1,435,662 ¥3,980,799
高等学校 ¥450,862 ¥1,040,168 ¥1,352,586 ¥3,120,504
大学 ¥1,431,400 ¥2,003,900 ¥5,725,600 ¥8,015,600
合計 ¥11,149,549 ¥25,733,501

上表をみると、幼稚園から大学までずっと国公立一貫でも最低1,000万円以上はかかるということが分かります。

この総額費には、教科書代・制服代・給食費・PTA会費・修学旅行代・学校外活動費など学校に通うにあたって保護者が一年間に出したお金を算出しています。

ただしこれは平均値であり、「学外活動費」という塾や家庭教師などの費用も含まれているので、どの家庭にも当てはまるわけではありません。

2019年10月から保育料無償化制度が始まったので、幼稚園の部分の金額も変わってくるでしょう。

昨今では教育費をかけすぎているという問題もあります。

平均を気にしすぎないよう、ご自分の家庭にあった出費をしましょう。

より細かい費用は、以下のURLから見ることができます。

参考までに一度目を通してみると、細かい部分の具体的な数字が分かります。

文部科学省「平成28年度 子供の学習費調査」(最終閲覧2019年11月7日)

独立行政法人日本学生支援機構(JASSO)「平成28年度学生生活調査」(最終閲覧2019年11月7日)

大事な2つの心がけ

教育費を貯金する上で、大事な2つの心がけがあります。

①「十分な額の貯金をする」ということ。

子どもが国公立を一貫して通うということを想定して、必要最低限の額しか貯金していないと急な条件変化に耐え得ることができなくなります。

もしかしたら受験に失敗して浪人するかもしれないし、私立に通うことになるかもしれません。

また、想定していない試験の受験料や申込料などの雑費が出てくるかもしれません。

親ならば誰もが考えるかもしれませんが、子どもが進みたい道に行く手助けができるよう、余裕を持った十分な額の貯金をしたいですね。

②「老後にしわ寄せがこないようにする」ということ。

前項で「教育費の貯金は余裕を持って欲しい」ということを述べましたが、老後の貯金も教育費と同じぐらい大事です。

一昔前は「子育てが一段落してから、老後の資金を貯めればいい」と言われていましたが、今は違います。

晩婚化が進み経済が不安定な中、子どもの教育費と同時に老後の資金を貯めなければいけません。

なので教育費ばかりに目がいって、老後にしわ寄せが来ないようパワーバランスを均等に保ちましょう。

大事な2つのスキル

教育費を上手に貯めるには、常に2つのスキルが重要になってきます。

それは情報収集と、シミュレーションです。

情報収集の3つのポイント

情報化社会の中で、自分が必要な情報はあちこちに転がっています。

しかしかえって情報がありすぎて、自分に必要な情報がよくわからずうまくキャッチできないということもあります。

教育費の情報を集める時、以下の3つをおさえておきましょう。

①親世代との常識の違い

まず大事なのは「親世代と私たち世代の教育費の常識は違う」という事を念頭に置いて下さい。

自分の時はこうだったからという決めつけて、大事な情報も聞き流してしまう可能性があります。

例えば「国公立であれば教育費は安く済む」と親世代では言われていましたが、それは一概には言えません。

確かに授業料という面だけで見てみると、今でも国公立の方が私立の2/3程度で済みます。

しかし国公立に固執して県外で一人暮らしをするよりも、自宅から通える私立を選んだり、奨学金制度が充実している私立を選ぶ方が割安になる場合もあります。

なので親世代の常識にはとらわれず、新しい情報が常にキャッチできるように聞き耳を立てておきましょう。

②広く情報集めをする

お母さんだけお父さんだけなど、片方だけが情報を集めをするとどうしても主観が入ってしまったり、情報源が偏ってしまいます。

なので、できれば夫婦で共同して情報を集めをすると、あまり偏りがなくいろんな情報を集めることができます。

お父さんが忙しくて情報集めができない場合などは、今子育てに関係している人の中で先生・ママ友・同僚など、違う目線からの情報を集めるようにしましょう。

また、当たり前かもしれませんが国や市などから出てる公的機関からの情報は絶対に聞き逃さないようにしましょう。

大事な助成金などを取り逃がしてしまわないように、送られてくる封書にはよく目を通して大切に保管しましょう。

③鵜のみにしない

情報を得た時に大事なのは、鵜呑みにしないということです。

集めた情報の根拠やその理由、信憑性を欠かかないようにするということと、平均値に気を付けましょう。

『「教育費をどうしようかな」と思った時に読む本 著:竹下さくら 出版社:日本経済新聞出版社』でも紹介されている平均値の間違いを簡単に説明します。

例えば、前項で挙げた文部科学省が出している学習費の平均の中に「学校外学習費-学習塾費」という項目があります。

公立の小学校に通う子どもの各家庭の学習塾費平均値を見ると「56,864円」とあり、まるで「今の時代小学校の時から学習塾に通う」かのようにみえてしまうのです。

しかし実際この平均値の内訳を見てみると、「学習費を全く出していない家庭は60%」で「1円以上出している家庭が40%」。

つまり全く出していない家庭があるにもかかわらず、まるでどの家庭も5万円以上出しているかのような数値になってしまいます。

平均値というものを見た時にはあくまで参考に、もしくはその内訳をみるようにしましょう。

シミュレーションをする時の3つのポイント

①前準備「夫婦で話し合う」

情報収集が済んで今後のシミュレーションをする時、まずは夫婦で話し合いましょう。

例えば子どもは何人欲しいのか、何歳差で欲しいのか。

子どもが2人の場合と3人の場合では、貯める教育費は大きく異なります。

また年齢差も大事です。

子育てを早めに終わらせてお母さんが正社員で働くのか、もしくは年齢の幅を開けることによって家計に余裕を持たせるのか。

など方向性は大きく変わります。

お互いの考えも分からずに、シュミレーションはできません。

集めてきた情報をもとに、どの時点でお金がかかるのか・お金をかけたいのか。

「我が家」の考えをまとめます。

②具体的なライフプランを設計する

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夫婦での考えが固まったら、次は具体的なライフプランを設計しましょう。

自分で簡単にするならば、紙でもExcelでもできます。

夫婦の年齢と子どもの年齢を入れて、5年後10年後を見通しどこでお金がかかるのかを考えましょう。

下表では、児童手当のみを教育費として貯蓄し・妻は子供が幼稚園に入る3歳までは専業主婦、小学校入学まではパートでいる場合の例です。

給料の手取り部分は転職・求人doda(デューダ)「平均年収ランキング 最新版(年齢別の平均年収)」を参考にしました。

表2-1 自分で作るライフプラン(児童手当支給額)

児童の年齢 児童手当の額(一人あたり月額) 年間
3歳未満 一律15,000円 ¥180,000
3歳以上

小学校修了前

10,000円

(第3子以降は15,000円)

¥120,000

(¥180,000)

中学生 一律10,000円 ¥120,000

表2-2 自分で作るライフプラン(全体像)

年齢(歳) 給料(万円) 教育費(万円)
子1 子2 夫手取り 妻手取り 合計 子1 子2
29 28 426 300 726
30 29 439 300 739
31 30 0 457 0 457 18
32 31 1 467 0 467 18
33 32 2 0 483 0 483 18 18
34 33 3 1 497 0 497 12 18
35 34 4 2 502 0 502 12 18
36 35 5 3 512 0 512 12 12
37 36 6 4 525 150 675 12 12
38 37 7 5 535 150 685 12 12
39 38 8 6 540 150 690 12 12
40 39 9 7 555 402 957 12 12
41 40 10 8 555 408 963 12 12
42 41 11 9 576 410 986 12 12
43 42 12 10 572 409 981 12 12
44 43 13 11 584 408 992 12 12
45 44 14 12 584 409 993 12 12
46 45 15 13 595 423 1018 12 12
47 46 16 14 604 432 1036 12
48 47 17 15 621 431 1052 12
49 48 18 16 633 427 1060
50 49 19 17 662 440 1102
51 50 20 18 654 442 1096
合計 210 210

上表をみると、単純に児童手当を貯蓄しただけでは教育費は全く足りない、ということが分かります。

時間があればシミュレーションサイトを利用して、より具体的な数字を見ることもできます。

「ゆうちょ銀行 ライフプランシミュレーション」

一度プロの声を聞くということでFP(ファイナンシャルプランナー)に相談するという手もあります。

FPへの相談は1時間ごとの値段設定が多く、たまにイベントなどで無料で行われている場合もあります。

日本FP教会のサイトでは全国の相談できるFPを検索できるので、ぜひ利用してみてください。

ファイナンシャル・プランナー(FP)に相談しよう | 日本FP協会

③臨機応変な対応を

ライフプランを設計して実際にやってみると意外に生活が苦しいといった場合は、作ったプランに固執しすぎないようにしましょう。

ライフプランをないがしろにするのはいけませんが、こだわりすぎてもいけません。

常に新しい情報を元に夫婦で話し合い、機応変に対応し無理のない貯金をすることが大切です。

4つの貯金方法

養育費の貯金のために一番大事な軍資金は「児童手当」です。

これと家計の中の貯金できる部分をどのようにしていくのか。

貯金の方法は大きく分けて4つあります。

それぞれの方法にメリットデメリットがあり、色々な方法を並行して利用することもできます。

1.財形貯蓄

「勤労者財産形成促進制度」という福利厚生のこと。

全ての企業にあるわけではないのですが、お給料からある毎月一定の額を天引きして積立にまわしてもらえるという制度になります。

【メリット】

①引き出すことに手間がかかるので、貯めやすい。
②財形の種類によっては非課税枠がある。

【デメリット】

①財形の種類によっては60歳以降に年金として受け取るものや、住宅貯蓄にしか使えないというものもあり、教育資金向きではない。

2.積立定期預金

毎月決まった日に、自分が決めた額を普通預金から自動で積立てくれる金融商品。

【メリット】

①少ない額から始められる。
②5,000円以上から1,000円単位あるいは10,000万円以上からは1円単位という細かい設定ができるところが多い。
③普通預金よりも引き出しにくいので、貯めやすい。
④ほんの少しだけ金利が高い。
⑤途中で解約しても、元の預けたお金は減らない。
⑥預けた金融機関が破綻しても保証される。

【デメリット】

①3ヶ月、6ヵ月、1年など一定の期間を設けていて、その間は払い出しができない。
②途中解約してしまうと普通預金の金利もしくはそれ以下の金利が適用される。
③最近は金利があまり良くなく、普通預金とあまり変わらない。
④利息分が税金の対象となり、おおよそ20%引かれてしまう。

3.定期預金

ある一定期間の満期までお金を引き出せない代わりに、普通預金よりも金利が高く設定されている金融商品。

出し入れができないので一度に大きな額を預け、自分で満期の設定を選ぶ。

満期の設定が長ければ長いほど金利がいい。

【メリット】

①満期が自分で設定できる。
※最近では楽天銀行の超短期定期預金という7~14日で始められるものもある。
②普通預金よりも引き出しにくいので、貯めやすい。
③ほんの少しだけ金利が高い。
④途中で解約しても、元の預けたお金は減らない。
⑤預けた金融機関が破綻しても保証される。

【デメリット】

①3ヶ月、6ヵ月、1年など一定の期間を設けていて、その間は払い出しができない。
②途中解約してしまうと普通預金の金利もしくはそれ以下の金利が適用される。
③最近は金利があまり良くなく、普通預金とあまり変わらない。
④利息分が税金の対象となり、おおよそ20%引かれてしまう。

上記までの3つを金利別で、100万円を1年間預けた時の手取り利子を比較すると以下の様になります。

税制徴収はおおよその額です。

表3 大手銀行金利と他銀行金利の比較

大手銀行 普通預金 定期預金 積立預金 財形貯蓄
金利 0.001% 0.010% 0.010% 0.010%
1年後の利子 ¥10 ¥100 ¥100 ¥100
税金徴収分 ¥2 ¥20 ¥20 ¥20
手取り利子 ¥8 ¥80 ¥80 ¥80
他銀行 普通預金 定期預金 積立預金 財形貯蓄
金利 0.200% 0.200% 0.080% 0.015%
1年後の利子 ¥2,000 ¥2,000 ¥800 ¥150
税金徴収分 ¥400 ¥400 ¥160 ¥30
手取り利子 ¥1,600 ¥1,600 ¥640 ¥120
価格差 ¥1,592 ¥1,520 ¥560 ¥40

上表を見ると、メガバンクである大手銀行のみずほ銀行の手取り利子はとても少なく感じます。

これはみずほ銀行に限らず、ゆうちょ銀行やほか地方銀行など多くが同じ金利です。

しかしこれをすべて金利が良いと代表されるところに変えるだけでも、手取り金利はかなり違ってきます。

ちなみに普通預金はあおぞら銀行BANK支店、定期預金はオリックス銀行、積立預金はイオン銀行、財形貯蓄は中央労働金庫の場合です。(2019年11月7日時点)

財形貯蓄に関しては会社によって決められているので、確認してみてください。

上記の金融商品を考えた時は、金利も考慮して他銀行に移ることも視野に入れてみるといいでしょう。

4.学資保険

貯蓄型の保険商品のこと。保険会社によっては「子ども保険」などとも呼ばれています。

契約プランも様々あり、単に教育資金を積み立てるだけでなく、子どもの入院保障がついた保険なども。

教育資金作りの一つの手段として、広く利用されています。

【メリット】

①支払った保険料に対し、解約したときにどれだけのお金が受け取れるかという割合(返戻率)がいい。
②税制優遇制度がある。
③受け取るタイミングを自分で設定できる。
④親に万一のことがあった場合でも、確実に受け取ることができる。

【デメリット】

①途中で解約すると損をする。
②AO・推薦入試などで合格すると秋には入学金を支払う必要があり、学資保険の満期日が間に合わないこともある。
③保険などの特約をつけすぎると、返戻率が100%を下まわる場合もあります。

5.低解約返戻金型終身保険

被保険者が死亡した場合に、受取人が保険金を受け取れる死亡保険のこと。

これを適当な時期に解約して、解約返戻金を教育資金に充てるという使い方ができます。

【メリット】

①教育資金として現金化できるタイミングが自由に選べる。
②保険払込期間を経過していれば、いつ解約してもあまり損をしない。
③契約を続ける限り返戻金はどんどん増える。
④親にもしものことがあった場合の死亡保障が大きい。

【デメリット】

①保険料振込期間中に解約するとペナルティが大きく、少ししか返戻金を受け取れない。
②どのタイミングで解約するかが難しい。

投資で増やす

教育資金作りには、貯蓄と投資の二本立てで準備するという手もあります。

最低限備えておきたい教育資金を前項で説明した方法でコツコツと貯めて、余裕があれば投資商品も考えてみてはいかがでしょうか。

一例として、投資商品3つ以下にご紹介します。

投資信託

投資の王道「投資信託」とは、投資家から集めたお金を一つの大きな資金としてまとめて、それを専門のファンドマネージャーが株式や債券などに投資運用して増やすという商品。

運用の成果は投資家が投資した額に応じて分配されます。

投資信託には購入時に手数料がかかるものもあれば、ノーロードと呼ばれるタイプの手数料がかからないものもあります。

外貨建MMF(マネー・マーケット・ファンド)

米ドル、豪ドル、ニュージーランドドル、カナダドルなどの外貨で運用する外貨建の投資信託のこと。

メリットは3つ。

1つめ、安全性や危険性が少ない優良企業の社債や国債などが中心の投資先であること。

2つめ、30日以内に解約すると手数料がかかってしまうが、それ以上運用すればいつでもお金の出し入れが可能。

3つめ、1万円から1円単位で取引ができるので小額から始めることができます。

ETF

証券取引所に上場している投資信託のこと。売り買いの方法や手続きが株式と同じ。

ETFのメリットは次の3つ。

1つめ、株式委託手数料が100円程度からで売買できる。

2つめ、所有している間にかかる信託報酬のコストが格段に少なくて済む。

3つめ、株式と同じように値動きをリアルタイムで確認でき、希望の値段での売買も柔軟にできる。

他にも

株式、REIT、個人向け社債、個人向け国債、不動産投資など様々な投資の方法があります。

投資はリスクが大きければ大きいほどリターンは大きいのですが、危険が伴います。

手数料や税金など様々なものを含めて考慮し、ご自分の家庭に合ったものを選びましょう。

家計を見直す4つのポイント

教育費がなかなかたまらない、たまりにくいといった時に行う「家計の見直し」。

そのときに大事な4つのポイントをお伝えします。

お小遣いを減らしたり、車を手放したり、食費を削るよりも、なるべく生活に支障がなく大きな出費が減らせる方法をとりましょう。

1.保険の見直し

要らない保険や特約を改めて見直し、保険会社自体も見直しましょう。

最近ではネットで簡単に見積もりができたりするので、ぜひ一度試してみてください。

2.住居費の見直し

持ち家の人は住宅ローンの借り換えをしたり、繰り上げ返済をしたり。

賃貸の人は今よりも家賃が安い家に引っ越したり、大家さんに家賃交渉をしてみたり。

住居費は毎月払う特に大きな出費となっています。

できるだけ安くできないか、様々な方法を取ってみましょう。

3.光熱費の見直し

最近では電力自由化などによって、民間企業が様々なキャンペーンを設けていたりします。

今までは固定費として動かせるイメージがなかった光熱費ですが、会社を変えるだけで利便性は変わらず料金が変わるということもあるので一度見直してみましょう。

4.通信費の見直し

総務省の「平成30年版 情報通信白書」によると、スマホを持っている20代30代の割合は90%以上というデータがあります。

家にwi-fi環境がある人も少なくないでしょう。

最近では格安スマホや持ち歩けるwi-fiなど様々なプランが用意されています。

光熱費と同様会社を変えるだけで、利便性は変わらず月々の料金を下げられる可能性があります。

他の人はどうしているか

前項で情報収集の大切さを示しましたが、ママ友に細かくお金の話や金額などを聞くのは少し気が引けますし、先生や同僚にも「お金の話ばかりしている」と思われても嫌ですよね。

そんな時にとっても便利なのがブログです。

周りの人たちは実際どのようにして貯めているのか、どのぐらい貯めているのか、成功談から失敗談まで自分の家庭環境に近いものから様々な情報を入手することができます。

中には資格があって専門的なことまで書いている人もいらっしゃったり、メールなどで連絡を取って質問することができる人もいます。

家庭環境別おすすめブロガーさんをピックアップしました。

参考までにご覧ください。

子ども2人

「るみとも rumitomo」

「dotty母のブログ」

子ども3人

「戦え!たかみん家のトリプル教育費!!!」

「FP畠中雅子のときどき日記~ママFPの活動日~」

子ども4人

「息子四人に教育費を。 笑って節約 課金旦那に負けないブログ」

検索サイト

「Amebaブログ」ではタグごとに検索やランキングが見られるので、そこで自分が好きなブロガーさんを探すのも1つの手です。

まとめ

教育費の貯め方について、いかがでしたでしょうか。

常に新しい情報をキャッチして、シュミレーションをしてみて、どの貯蓄方法が自分達に合うのか考えてみてください。

どの方法にもメリット・デメリットがあります。

家計に無理がなければ、貯蓄との2本柱で「投資」という方法の検討もしてみては。

情報収集のリアルな声が聞けるのはブログです。

自分の家庭環境と同じ人のブログを、ぜひチェックしてみてください。

想定外のことがおきても、夫婦で話し合って臨機応変に対応していきましょう。

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